巨額の資金力を有するといわれる創価学会であるが、実際に毎年どれくらいの金を集め
ているのであろうか。推計を試みてみたい。
まず、確実性の高い、機関紙の売り上げから考察する。
創価学会は『聖教新聞』をはじめ、いくつかの機関紙・機関誌を発行している。
・聖教新聞（1,934 円/月・550万部）
・大白蓮華（205 円/月・280万部）
・グラフSGI（398 円/月・120万部）
・創価新報（108 円/月・150万部）
月々の購読料に発行部数を乗じて、年間の売り上げを算出すると、以下のようになる。
・聖教新聞・・・・・127,644,000,000（円）
・大白蓮華・・・・・・6,888,000,000（円）
・グラフＳＧＩ・・・・5,731,200,000（円）
・創価新報・・・・・・1,944,000,000（円）
計 ・・・・・142,207,200,000（円）
つまり、機関紙等の売り上げだけで、年間1,420億円以上もの収入があるわけである。
これ以外にも、広告収入も数十億円はあると考えられる。
これらの出版物は、聖教新聞社が発行しているが、聖教新聞社は独立した法人ではなく、
創価学会の一部門であり、創価学会が法人税を納税している（軽減税率が適用される）。
創価学会は、827万世帯の会員がいると公称しているが、発行部数550万部の『聖教新聞』
を、一世帯で複数部とる学会員も少なくなく、827万世帯は明らかに過大な数字である。
『大白蓮華』の発行部数は280万部であるが、『大白蓮華』には、教学試験の出題範囲が
掲載されることから、熱心な学会員は必ず目を通すといわれ、その発行部数は、実際の学
会員の世帯数に近いといわれている。そこでこの「280万」に着目してみる。
創価学会では、新年勤行会などに際して、各地の会館で「広布基金」が集められる。
280万世帯が、一回千円、年五回、学会に納めたとすると、それだけで140億円である。
280万世帯が、年末の財務に、平均10万円を納めれば、2,800億円になる。
この数字は当て推量でしかないが、あたらずとも遠からずではないかと思う。
平成12年（2000年）、小学館から出版された『創価学会財務部の内幕』という本がある。
この本の著者は、匿名の記者9名とされるが、うち一人は学会ウォッチャーとして知られ
る段勲氏である。その中に、以下の記述がある。
＞ では、大手都市銀行の宗教法人担当部は、創価学会の年間収入がどれぐらいあると
＞ 見ているのだろうか。
＞ 上位都市銀行の宗教法人担当者は、
＞ 「自行の預金残高や取引状況から勘案すると、収益事業で一〇〇〇億円から一二〇〇
＞ 億円。財務は三〇〇〇億円前後で、計四二〇〇億円前後と見ている」
＞ と言う。
＞ また、別の大手都市銀行によれば、
＞ 「収益事業と財務で年間四五〇〇億円の収入があると計算している」
＞ と話す。
＞ これら複数の証言から、創価学会の年間収入は少なく見積もっても四〇〇〇億円。
＞ 上限は四五〇〇億円ということになる。
『聖教新聞』などの機関紙の発行には、それなりの経費もかかるであろうが、財務や広
布基金には、コストはほとんどかからない。収入がほぼそのまま純利益となるとみてよい。
この巨額の金は、いったい何に使われているのであろうか。各地に建設された巨大な学
会施設にも、相当額がつぎ込まれているであろうが、それは一部に過ぎないだろう。
三千人近くいるとされる、学会職員の人件費に、社会保険等も込みで一人年間一千万円
かけても、300億円である。
300人いる副会長は、少なくて年収一千万円といわれるので、実際の人件費はもっと多
いだろうが、4,000億円の使い道を説明するには、とうてい足りない。
脱会して批判者に転じた、元学会幹部の山崎正友氏や原島嵩氏は、兆単位の巨額の資金
が国内や海外の金融機関にプールされていると、述べていた。
創価学会の巨額の資金は、現代日本の最大の闇といってもいいかもしれない。得体のし
れないカルトが、巨額の資金を毎年のように集めることに不気味さを感じるのは、私だけ
ではないはずである。
このような金満教団に、自分の生活に支障が出るほどの無理をして金を貢ぐ、創価学会
員の気が知れないと思う。カルトにマインドコントロールされると判断力がなくなってし
まうという好例だろう。